調査研究報告書 詳細

【目次】

１．各生産性の特徴の分析
　(1) 労働生産性と資本生産性　　(2) 全要素生産性　

２．新たな生産性指標の提示と有用性の実証
　(1) 新たな生産性指標「統合生産性」の提示　 (2) 「統合生産性」と「全要素生産性」との相関　　 (3) 「統合生産性」と「労働生産性」「資本生産性」との相関
　(4) 製造業における統合生産性と労働生産性・資本生産性との相関関係　 (5) 統計上の制約を回避するための方策　 (6) 統合生産性に対する評価　　　　

３．産業別生産性の推移と現状の把握　　　　　　　　　　　　　　　　　
　(1) 日本における生産性の推移　　(2) 1998年時点における業種別生産性　 (3) 産業別・業種別生産性の現状　 (4) 機械産業における業種別生産性の現状

４．わが国産業構造および機械産業の展望　　　　　　　　　　　　　　　
　(1) 現代日本の産業構造　　(2) 消えたリーディング・インダストリーと成長要因　 (3) 産業構造の国際化　　 (4) 国際比較
　(5) 変貌する価値観　(6) 省エネ／省資源／環境保全型産業構造　　(7) 期待される分野　　 (8) 機械産業との関連において期待される分野と課題　　　

＜残された課題＞　

【概要】　

　これまでの生産性分析は、とかく労働生産性に偏しており、これとは一般に逆相関にあるとされる資本生産性が軽視されてきた。しかし、日本経済にとっては、人口減少社会における労働生産性の向上同様、貿易大国から投資大国への転換に当たって資本効率＝資本生産性の向上が極めて重要な課題となる。
　そこで、この二つの生産性に加えて両者を統合した統合生産性を用いて、産業別・業種別に分析してみると、電機関連など一部産業では労働生産性・資本生産性・統合生産性のすべてが高いことが認められた。
　また、国際競争力等から見て、これまで生産性が高いと考えられていた自動車・電気関連産業では、両者の間で全く逆の結果が得られた。すなわち、前者の生産性がさして高くなかったのに対して、後者では他産業をはっきりと上回る高い生産性が認められた。
　さらに、機械産業では、全般的に生産性が低くいことが認められた。特に、電気関連以外は、すべて資本装備率が高いにもかかわらず生産性が低いという結果となっており、これまでの資本投資が有効に行なわれてはいないことを示唆する結果となった。