2025度の調査研究事業では、継続事業に加えて、新規事業として、再生可能エネルギー機器の普及促進、AI時代のロボット産業、金型産業の「ブランド化」、半導体産業に関しては日本国内の振興策とインドの状況調査の２つ、機械産業の業況や新技術利用、機械産業のグローバル戦略、ICR機器関連産業と８つの事業を立ち上げると共に、委託調査を通じて機械産業の様々な課題に取り組みます。なお、各調査研究事業の成果については、機振協オンラインセミナーや地方講演会を通じて、適時、情報発信に努めます。また、定期刊行物「ポケット日本の経済と機械産業の現状（2025年版）」、アニュアルレポート「日本の機械産業2025」及び研究論文誌「機械経済研究No.56」を年度内に刊行すると共に、各研究員によるコラムや小論文をホームページで紹介するなど、これらの各種情報については、適宜、X（旧Twitter）を活用してご案内させて頂きます。

• 《令和6年度からの継続事業》
• 25-3　SDV時代のサプライヤー・システムとモビリティ産業の課題（令和6年度～令和7年度）
• 25-4　日本における航空宇宙部品産業の発展戦略（令和6年度～令和7年度）
• 25-5　中堅中小企業のデジタル技術活用によるモノづくり革新（令和6年度～令和7年度）
　　　
• 《令和7年度の新規事業》
• 25-1　再生可能エネルギー機器の普及促進に向けた機械産業の役割（令和7年度）
• 25-2　AI時代のロボット産業の発展可能性に関する調査研究（令和7年度～令和8年度）
• 25-6　日本金型産業の成長に向けた「ブランド化」に関する調査研究（令和7年度～令和8年度）
• 25-7　半導体の応用振興をめぐる仕掛け案に向けた産・学・金・商、それぞれの役割に関する調査研究（令和7年度）
• 25-8　半導体関連産業におけるインドの可能性に関する調査研究（令和7年度～令和8年度）
• 25-9　機械産業の業況・賃金・新技術利用に関する調査研究（令和7年度）
• 25-10　機械産業のグローバル戦略：国際規格・海外販売トレンドへの対応（令和7年度）
• 25-11　AI時代における日本のICT機器関連産業の地位の変化に関する調査研究（令和7年度）
• 25-12　日本の機械産業・機械経済研究 等の刊行