ホーム > 経済研究所 > 調査研究報告書 > 調査研究報告書 年度一覧 > 調査研究報告書 年度別一覧 > 調査研究報告書 詳細

調査研究報告書 詳細

ユビキタスネット向エネルギー変換デバイスにおけるわが国技術の有望性

H19-2-1A_Ubiquitous_net.jpg

報告書No. H19-2-1A
発行年月 : 平成20年3月


(株)データリソース

【目次】

第1章 はじめに

第2章 ユビキタスネット向けエネルギー変換技術の必要性
 1.ユビキタスネット実現のためにはエネルギー供給は必須である
 2.ユビキタスネット向けの「第3エネルギー分野」
 3.「第3エネルギー分野」の研究開発投資の担い手
 4.「第3エネルギー分野」に対する政策支援
 5.「第3エネルギー分野」の総発電量とそのインパクト

第3章 ユビキタスネット向けエネルギー変換技術に求められる要件
 1.ユビキタスネット向けエネルギー変換技術のニーズ
 2.出力、エネルギー
 3.パワー密度、エネルギー密度
 4.周辺技術-蓄電技術、電圧変換技術
 5.周辺技術-無線技術
 6.非送信アプリケーションの利用
 7.コスト

第4章 ユビキタスネット向けエネルギー変換に利用可能な技術
 1.端末側エネルギー源とネットワーク側エネルギー源
 2.エネルギー変換技術の大分類
 3.エネルギー・ハーベスティング技術の概要
 4.周辺技術の概要

第5章 政策支援動向
 1.国内
 2.米国
 3.欧州

第6章 国内有望技術
 1.腕時計の製造技術
 2.電磁エネルギーから電気エネルギーへの変換技術
 3.力学的エネルギーから電気エネルギーへの変換技術
 4.熱エネルギーから電気エネルギーへの変換技術
 5.その他の発電技術
 6.周辺技術

第7章 事業化に向けた課題
 1.レクテナ
 2.振動発電 
 3.熱電発電
 4.その他

【概要】 

 ユビキタスネット向エネルギー変換デバイス(燃料等の交換や補充が不要で、長期間駆動するエネルギー源)は、腕時計の電源として、わが国で先駆的に製品化された。しかしながら、市場がいまだ萌芽期にあるため、民間主導での事業化の取組には限界があり、政策支援が必要な状況にある。一方、欧米諸国では、当該分野への積極的な政策支援が実行され、製品開発をするベンチャー企業も多く現われている。わが国は、国際的な研究開発のブームに乗り遅れている状況である。
 現状、わが国は事業化で海外に後れをとっているものの、有望な国産技術もあることが、本調査で確認できた。今後の積極的な政策支援によって、わが国の国際競争力強化、日本発技術のグローバル展開が期待できる。