調査研究報告書 詳細

【目次】

第１章　はじめに

第２章　ユビキタスネット向けエネルギー変換技術の必要性
　１．ユビキタスネット実現のためにはエネルギー供給は必須である
　２．ユビキタスネット向けの「第３エネルギー分野」
　３．「第３エネルギー分野」の研究開発投資の担い手
　４．「第３エネルギー分野」に対する政策支援
　５．「第３エネルギー分野」の総発電量とそのインパクト

第３章　ユビキタスネット向けエネルギー変換技術に求められる要件
　１．ユビキタスネット向けエネルギー変換技術のニーズ
　２．出力、エネルギー
　３．パワー密度、エネルギー密度
　４．周辺技術－蓄電技術、電圧変換技術
　５．周辺技術－無線技術
　６．非送信アプリケーションの利用
　７．コスト

第４章　ユビキタスネット向けエネルギー変換に利用可能な技術
　１．端末側エネルギー源とネットワーク側エネルギー源
　２．エネルギー変換技術の大分類
　３．エネルギー・ハーベスティング技術の概要
　４．周辺技術の概要

第５章　政策支援動向
　１．国内
　２．米国
　３．欧州

第６章　国内有望技術
　１．腕時計の製造技術
　２．電磁エネルギーから電気エネルギーへの変換技術
　３．力学的エネルギーから電気エネルギーへの変換技術
　４．熱エネルギーから電気エネルギーへの変換技術
　５．その他の発電技術
　６．周辺技術

第７章　事業化に向けた課題
　１．レクテナ
　２．振動発電　
　３．熱電発電
　４．その他

【概要】　

　ユビキタスネット向エネルギー変換デバイス（燃料等の交換や補充が不要で、長期間駆動するエネルギー源）は、腕時計の電源として、わが国で先駆的に製品化された。しかしながら、市場がいまだ萌芽期にあるため、民間主導での事業化の取組には限界があり、政策支援が必要な状況にある。一方、欧米諸国では、当該分野への積極的な政策支援が実行され、製品開発をするベンチャー企業も多く現われている。わが国は、国際的な研究開発のブームに乗り遅れている状況である。
　現状、わが国は事業化で海外に後れをとっているものの、有望な国産技術もあることが、本調査で確認できた。今後の積極的な政策支援によって、わが国の国際競争力強化、日本発技術のグローバル展開が期待できる。