Ｎｏ．２：「シュレッダーに関する情報源」
機械工業図書館 資料ガイド （２００６年９月）
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最近、シュレッダーに幼児が手を巻きこまれる事故が立て続けに発生し、また以前にも同様の事故が多数起きていることが明らかになった。
シュレッダーの需要は一時下降気味だったが、昨年個人情報保護法が施行されたことから、オフィスだけでなく、個人における需要も増え、昨年は上昇に転じている。
前述の事件はシュレッダーが非常に身近な機械になっているひとつの象徴ともいえる。
シュレッダーの歴史
シュレッダーの発明者は実は日本人であり、現在国内シェア１位の明光商会・前社長の高木禮二氏である。高木氏はコピー機の販売セールスマンを経て、現像液販売会社を経営していた時代に、不用書類の処分の際に、紙をうどんのように細長く切断することを考え付く。そして製麺機をヒントにシュレッダーを開発した。開発当初は、コストをかけてまで紙ゴミの処分に機械を備えようとする企業は少なかったが、1964年前後に産業スパイが横行し、機密保持のために、シュレッダーの必要性が認識されるようになった。（出典；『続・モノづくり解体新書』）。シュレッダーというものが一般認識されたのはこの明光商会のテレビのCM「♪エムエース（MS）シュレッダー」のメロディーではないだろうか。
ちなみに明光商会は工場を持たず、OEM生産を行っている。（出典；有価証券報告書/EDINET）
シュレッダーに関する統計資料
『日本標準産業分類』において、シュレッダーは「一般機械器具製造業」の中の、「2681：事務用機械器具製造業」の「事務用シュレッダー製造」に分類されている。
「シュレッダー」というのは破砕する機械の総称であるが、産業分野では、主に廃棄物などを破砕する機械を「シュレッダー」とよぶ。
従って、ここでとりあげている事務用機械のシュレッダーは、厳密には「ペーパーシュレッダー」となるが、現在のペーパーシュレッダーは、メディアが多様化している時代に対応し、紙以外のCD-ROMやクレジットカードなど、プラスチック材のものも破砕できるようになっている。
『工業統計表』には、「シュレッダー」という品目はなく、「その他の事務機械」の中に含まれている。
また『機械統計年報』において「シュレッダー」は、昭和60（1985）年より採用されたが、平成17（2005）年より削除されている。平成17年1月より調査票の改正が行われ、調査品目等の改正が行われたのである。削除の理由は明確にはされていないが、ひとつ考えられるのは、シュレッダーの企業別推移シェアをみると（出典；『日本マーケットシェア事典（２００６年版）』）、メーカー数5社のうち、上位2社が85パーセント以上を寡占していることである。シェア1位の明光商会は70%を占めている。
後述の（社）ビジネス機械・情報システム産業協会の自主統計においては、シュレッダーの出荷実績も掲載されている。輸出入に関しては、同協会の統計には計上されておらず、また、『日本貿易月表』の中にも項目はない。
関連団体
シュレッダーが分類されている、事務機械に関する団体は、下記のとおり。
◆（社）ビジネス機械・情報システム産業協会（JBMIA）
…旧・（社）日本事務機械工業会。2002年に名称変更。シュレッダー部会があり、現在6社が参加している。
調査統計委員会が事務機械の自主統計を作成している。
またJBMIA規格の中にはシュレッダー仕様書式、性能試験方法の解説などがあり、同協会のウェブサイトから、ダウンロードが可能である。
シュレッダーに関する雑誌
☆『JBMIAレポート』（季刊）（社）ビジネス機械・情報システム産業協会・会報誌
…年4回発行。同協会の調査統計委員会が取りまとめた事務機械の自主統計品目出荷実績を年1回掲載。
機械統計年報から削除された平成17年度以降も、シュレッダーは品目としてあげられている。
また年頭には当年から翌年にかけての事務機械の需要予測も発表する。
ちなみに2006年1月に掲載された同予測によれば、2005年は個人情報保護法施行の影響で前年比2倍強という伸びをみせたシュレッダーは、
2006年の予測では前年比57.7%ということになっている。
参考文献リスト
☆『続・モノづくり解体新書 一の巻』［H.12.1.-.］日刊工業新聞社、２００２年
☆有価証券報告書/EDINET URL:http://info.edinet-fsa.go.jp/
☆『工業統計表』（年刊）[St.12.1.-.] 経済産業省
☆『機械統計年報』（年刊）[St.12.1.3.] 経済産業省
☆『日本標準産業分類』［H.025.1.-.］総務省
☆『日本マーケットシェア事典』（年刊）［St.６５.1.0.］矢野経済研究所
